機関投資家ウォッチ

大量保有報告書(5%超の株主)データベース

ブラックロック 三菱UFJ 三井住友 野村 バンガード 日本マスタートラスト 日本カストディ ステート・ストリート JPモルガン ゴールドマン

「FMR LLC」の保有銘柄(9件)

銘柄業種 保有割合 種別報告日健全性
川崎重工業株式会社 7012 輸送用機器 6.94% 新規 2026-06-05 A
株式会社荏原製作所 6361 機械 6.10% 変更 2026-06-22 A
株式会社SUMCO 3436 金属製品 5.75% 変更 2026-06-19 S
ルネサスエレクトロニクス株式会社 6723 電気機器 5.42% 新規 2026-02-20 S
ミネベアミツミ株式会社 6479 電気機器 4.94% 変更 2023-10-20 S
富士電機株式会社 6504 電気機器 4.37% 変更 2025-04-07 S
株式会社日本製鋼所 5631 機械 3.91% 変更 2025-12-05 C
HOYA株式会社 7741 精密機器 3.70% 変更 2024-06-07 S
株式会社ベイカレント 6532 サービス業 3.62% 変更 2026-06-18 S

機関投資家 保有銘柄数ランキング(日経225内)

直近の大量保有報告

報告日対象銘柄提出者保有者名保有割合種別
2026-07-24 横浜ゴム株式会社 5101 SMBC日興証券株式会社 三井住友DSアセットマネジメント株式会社 4.68% 変更
2026-07-24 横浜ゴム株式会社 5101 SMBC日興証券株式会社 SMBC日興証券株式会社 0.16% 変更
2026-07-23 太平洋セメント株式会社 5233 野村アセットマネジメント株式会社 野村キャピタル・インベストメント株式会社 0.00% 変更
2026-07-23 太平洋セメント株式会社 5233 野村アセットマネジメント株式会社 野村アセットマネジメント株式会社 5.30% 変更
2026-07-23 太平洋セメント株式会社 5233 野村アセットマネジメント株式会社 ノムラ インターナショナル ピーエルシー(NOMURA INTERNATIONAL PLC) 0.06% 変更
2026-07-23 株式会社電通グループ 4324 みずほ証券株式会社 アセットマネジメントOne株式会社 2.16% 新規
2026-07-23 株式会社電通グループ 4324 みずほ証券株式会社 みずほ信託銀行株式会社 0.34% 新規
2026-07-23 株式会社電通グループ 4324 みずほ証券株式会社 みずほ証券 株式会社 2.99% 新規
2026-07-23 ミネベアミツミ株式会社 6479 野村證券株式会社 野村アセットマネジメント株式会社 6.91% 変更
2026-07-23 ミネベアミツミ株式会社 6479 野村證券株式会社 野村證券株式会社 0.57% 変更
2026-07-22 株式会社電通グループ 4324 野村證券株式会社 野村アセットマネジメント株式会社 5.88% 変更
2026-07-22 株式会社電通グループ 4324 野村證券株式会社 ノムラ インターナショナル ピーエルシー(NOMURA INTERNATIONAL PLC) 1.82% 変更
2026-07-22 株式会社電通グループ 4324 野村證券株式会社 野村證券株式会社 0.07% 変更
2026-07-22 株式会社メルカリ 4385 野村アセットマネジメント株式会社 野村アセットマネジメント株式会社 7.59% 変更
2026-07-22 株式会社メルカリ 4385 野村アセットマネジメント株式会社 ノムラ インターナショナル ピーエルシー(NOMURA INTERNATIONAL PLC) 0.79% 変更
2026-07-22 東海カーボン株式会社 5301 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社 3.71% 変更
2026-07-22 東海カーボン株式会社 5301 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 2.29% 変更
2026-07-22 三井金属株式会社 5706 野村證券株式会社 野村アセットマネジメント株式会社 5.85% 変更
2026-07-22 三井金属株式会社 5706 野村證券株式会社 ノムラ インターナショナル ピーエルシー(NOMURA INTERNATIONAL PLC) 0.51% 変更
2026-07-22 三井金属株式会社 5706 野村證券株式会社 野村證券株式会社 0.28% 変更

大量保有報告書とは

上場企業の株式を5%超保有した場合(または保有割合が1%以上変動した場合)に、 金融商品取引法に基づいて提出が義務付けられる報告書です。 機関投資家の動向を知る重要な情報源として、個人投資家にも活用されています。

本ページのデータは EDINET に提出された大量保有報告書に基づいており、 2021年3月以降のデータを収録しています。